Slackから新しい働き方とデジタル改革を学ぶ。「Slack Tour Japan Online」開催レポート

Slackから新しい働き方とデジタル改革を学ぶ。「Slack Tour Japan Online」開催レポート
by 倉井 美穂(Miho Kurai) 公開日:2020/11/30 / 最終更新日:2020/11/30
Slack Tour Online Japanレポートキービジュアル

ビジネスコミュニケーションツールの先駆け的存在といえばSlack。その先端事例や最新トレンドを学べる法人向けカンファレンス「Slack Tour Japan Online」が去る11 月12日(木)にオンラインで開催されました。先進企業から多数のゲストスピーカーを迎えて行なわれたセッションやスポンサーEXPOなど、Withコロナ時代の新しい働き方のヒントが満載のイベントです。今回はその中からオープニング&カスタマーキーノート(基調講演)の模様を中心にお届けします。

Slackで変わる、新しい働き方

「私たちの働き方にはまだ改良の余地があります」と語るのはSlack Technologies社CEO兼 共同創業者のスチュワート・バターフィールド氏です。この20年間に新しいソフトウェアが続々と登場、利便性も向上し人間の苦手な作業は次々と自動化されました。たしかに以前と比べると単純な作業をソフトウェアに任せたり、顔を合わせなくてもチャットを通じて報告しあえるなどスムーズに仕事ができるようになりましたよね。さらに「この10年の間に自動化の対象も変化しており、働き方にも変革が求められています」とバターフィールド氏。

▲バターフィールド氏「利便性が改善すると人々の行動も変化します。」
▲バターフィールド氏「利便性が改善すると人々の行動も変化します。」

また「Slackはチャンネルベースのメッセージプラットフォームであり、複数の人が進める仕事を整理し簡単にすることができます。だから、仕事の流れのうち人間同士のやりとりである決定・話し合い・課題解決の部分に強みを発揮できるのです」とのこと。普段仕事で使うツールが多すぎるという問題も、一元化してソフトウェアの価値を引き出せるSlackなら解決できます。「ユーザーの皆さんが知性や創造性を有意義に活用し、時代を切り開く変革を遂行できるようサポートしていきたい」と語りました。

コロナ禍の今こそ、新しい働き方に適応すべき時

そう話すのは、同社最高製品責任者のタマル・イェホシュア氏です。コロナ禍の中、多くの企業がリモートワークへの移行を果たしつつありますが、同社のアンケートによると従来行なっていたメールや会議の代わりにSlackのようなビジネスコミュニケーションツールを使った結果、生産性が31%も向上したのだそう。これには記者も驚きました。

▲「Slackを使えば仕事をより速く、成果をより大きくすることができます」とイェホシュア氏。
▲「Slackを使えば仕事をより速く、成果をより大きくすることができます」とイェホシュア氏。

リモートワークのデメリットとして孤独感が高まったり、他のメンバーの状況が把握しづらいことなどが挙げられますが、イェホシュア氏によればSlackを使ったチャンネルベースでの会話数は類似のソリューションの約200倍にもおよび、まるで世界中のメンバーが同じ部屋にいるような感覚で仕事を進められるとのだとか。今後はさらに使い勝手のよいツールへと進化すべくアナリティクス(分析)機能やアプリ連携機能の強化などを順次リリース予定です。

ところで、社内メンバーとのやりとりにはSlackを使うものの取引先など外部との連絡はやはりメールでという方も多いのではないでしょうか。かくいう記者もその一人。Slackはとても便利なツールである反面、セキュリティ面で安全かどうかよく分からず外部の方との連絡となると躊躇(ちゅうちょ)してしまいます。Slackエンジニアリング担当ディレクターのマーセル・ウィークス氏によれば、そんな不安を払拭してくれるのが暗号化キーで管理するEKM(Enterprise Key Management)というしくみなのだそう。信頼できると認証された組織にはオーガナイゼーションマークがつき、ユーザーはマークを確認することで社外の組織とも安心してSlackでやりとりができます。Slackコネクト(外部組織との連携サービス)を使い、日々の業務をSlackに一元化することで仕事をスムーズにかつスピードアップさせることができるのだそう。メールとSlackをいちいち使い分けるのはちょっと面倒だなと思っていた記者としてはまさに目からウロコでした。

ポストコロナ時代はハイブリッドな職場環境が当たり前に

講演後半、カスタマーキーノートでは日本企業でのSlack活用事例が紹介されました。ファシリテーターも務めたSlack Japan株式会社日本法人代表の佐々木 聖治氏によると日本におけるリモートワーク導入率は約17%とのこと。これは海外と比べてもかなり低い割合です。一方、日本ではリモートワークに対し、仕事における帰属感の低下や生産性の悪化を危惧すると答える企業が世界各国に比べてとても多いのだそう。

▲仕事における帰属感、生産性が物理オフィスより悪いと感じる回答が圧倒的な日本企業。諸外国との認識の差は歴然です。
▲仕事における帰属感、生産性が物理オフィスより悪いと感じる回答が圧倒的な日本企業。諸外国との認識の差は歴然です。

今後、リモートワークとオフィスワークの両方をこなす、ハイブリッドな職場環境が当たり前になっていく中で、日本企業がデメリットと感じている点をどのように解決するかが新しい働き方のカギとなりそうです。

「深いコミュニケーションがとれることがSlackの強みです」ソフトバンク株式会社

全社にSlackを導入し、すでに5万アカウントの採用を決定したというソフトバンク株式会社。同社代表取締役 社長執行役員 兼 CEOの宮内 謙氏によればSlackを使うことで従来に比べ、より迅速なコミュニケーションが実現できているのだそう。たとえば、トップメッセージやアイデア募集、販売実績速報などを部署を越えて横断的に、しかも瞬時に伝えられるため業務スピードが加速しているのだとか。「組織が大きくなるとどうしても部門間に壁ができがちですがこうした垣根を一瞬で越えて深いコミュニケーションがとれるのがSlackの強みです」と語りました。

▲「Slack導入により経営スピードの向上を日々実感しています」と宮内氏。
▲「Slack導入により経営スピードの向上を日々実感しています」と宮内氏。

Slackとのシステム連携で業務効率がUPしました」日本アイ・ビー・エム株式会社

また、日本アイ・ビー・エム株式会社も国内外でSlackを活用している企業の1つです。たとえばコロナ禍の中リモートで行なわれた今年のデジタル入社式。先輩社員の応援メッセージをオンラインで流すなど工夫した結果、楽しみながら効率のよいコミュニケーションがとれたのだそう。

▲一体感が生まれたデジタル入社式は新入社員からも好評でした。
▲一体感が生まれたデジタル入社式は新入社員からも好評でした。

さらにSlackとシステム連携を行い、故障部分の解析から当該部品の発注までのプロセスをシステム化。これまで30分かかっていたプロセスを約5分に短縮するなど業務の効率化にも取り組んでいます。同社代表取締役社長執行役員 山口 明夫氏いわく「社内での運用だけでなく、今後はお客様への対応業務にもSlackを活用して効率のよい運用を目指したい」とのこと。

Slack Tour Japan Onlineでは他にも企業の活用事例を学べるブレイクアウト・セッション、スポンサーEXPOや講演者とのQ&Aコーナー、Slackステーションなど多数のブースが設けられ、Slackについて多彩な視点で学べるオンラインカンファレンスとなりました。

Slack Tour Japan Online オンデマンド配信はこちら(事前登録制。法人のみ)
https://www.slack-tour.jp/public/application/add/65

Slackについて詳しくはこちら
https://slack.com/intl/ja-jp/

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